社員定着率の高い企業が持つ4つの特徴

社員の定着率を上げるには、企業や人事にどのようなことが求められるのでしょうか。
ここでは、社員定着率の高い企業の特徴を参考に「何が必要なのか」を探ります。
採用難や人材流動の激化する中でも定着率を確保し、組織力を強化していきましょう。

定着の大前提は採用マッチングの精度

社員の定着率の高い企業は、マッチングの見極めを入念に行っています。
新卒・中途・外国人を問わず、ミスマッチは離職の大きな原因のひとつです。
人材不足や売り手市場の状況下でも、安易に人を集めるだけの採用は決してしません。

マッチングの精度を上げるためには、明確に設定した採用基準 (採用基準の詳細については「採用基準は採用活動の軸:その役割と策定ポイント」を参照)のもと、求職者にはリアルな情報を提供してく必要があります。実態以上に会社を良く見せることに全力を注いでいる会社もありますが、この手法で仮に採用活動が上手くいったとしても、求職者の期待と実態とがかけ離れていたとすれば継続的な勤務につながらないことは明白です。少なくとも情報発信している内容を実現するための努力は不可欠でしょう。

また、これらを実現するためにも、採用活動の無駄を省いて効率化を図り、採用メンバーがコア業務に注力できる体制を整えることが必要です。
定着率の高い企業は、マッチ度の高い人材の選定、及びより深い相互理解のためのコミュニケーションの時間と労力を確保しているのです。

社員へのヒアリングが生み出す定着

社員の声に耳を傾けることに積極的ということも社員定着率の高い企業の特徴です。
一方的な一般企業策ではなく、現場のヒアリングによって、自社独自の施策や制度などを練り上げています。

ヒアリングの方法としては、人事の個人面談や日々の声掛け・コミュニケーションなどが挙げられますが、そのような取り組みに費やせる時間と労力は限られているでしょう。

各部門・部署の管理職にも協力してもらい、情報が上がってくるような仕組みづくりが有効です。1on1ミーティングなどがその一例です。その他、定期的な従業員アンケートの実施、いつでも意見できる窓口の設置、密に話せる交流機会の提供などの方法があります。

定着する社員が見ている企業の改善・反映力

面談やアンケートなどを実施すると、社員からは要望や意見が上がってきます。
すぐに、すべてを、100%、叶えていくことは難しいかもしれません。
社員に少しでもビジネス観念や感性があれば、その難しさは理解できるでしょうが、社員は経営経験がないことが一般的ですから、そのようなことを期待するべきではありません。

社員から要望や意見があがってきたときは、会社の姿勢を社員に示すチャンスです。定着率の高い企業も例外ではありませんが、予算がない、人が足りないで済ませることはありません。どんな声も「どうすればできるか」を考え、できる範囲をスピーディーに反映させます。たとえ小さなことだったとしても、何らかの改善で反応を示すことができるのです。

小さな変化や動きでも、従業員は見て、感じ取ることができます。こういった小さなことが、定着率の高い企業が持つ求心力につながっているのです。裏を返せば、全く変化が見られない企業は、従業員から見ると夢も希望も感じられないこととなりますから、定着率が悪化することは言うまでもありません。

従業員目線が定着を促している

社員の定着率の高い企業は、従業員目線を理解しようと努めています。

一例を挙げると、休暇制度のあり方からも伺えます。
福利厚生や休暇制度を充実させる動きが高まり、女性や育児中の社員のための制度整備も進んでいます。しかし、現場目線に立つと、その特別扱いに女性には取得に対する遠慮が生まれ、該当外の従業員には不公平感が蔓延する可能性があります。それをどう解決するかまで考慮しなければ、無能な施策となってしまうのです。

待遇や制度は、働く企業として選んでもらうためではなく、使ってもらうことを重視することが大切です。実施することで見えてくるものもあるため、利用率や感想などからの現状分析と改善が欠かせません。安定化までに手間暇がかかるかもしれませんが、従業員の目線上には、企業が制度の質を高めようとする姿勢も映っているのです。

まとめ

何のために、施策を実施するのか、ヒアリングするのか、従業員目線に立つのか。
それは、変化を察知し、変化に順応していくためではないでしょうか。

たとえ、小さなことでも改善するその姿は、企業の将来的な適応力を見せることにも通じると考えます。また、従業員はその姿からの学びとともに、その変化によって自らの適応力を身につける機会を得ているのです。定着率の高い企業は、これらのことを通して、企業の将来の組織力への期待を感じさせていると言い表すこともできるでしょう。

状況も環境も、企業も業務も従業員の生活も、すべてが常に変化するという認識を強く持ち、最適化に努めることが大切です。


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